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昨日、ご来社戴いたお客様の口から地震の話題が出ました。

「近い将来、南海トラフ巨大地震が来るでしょ？」

その場は、さらっと流しました。

地震に備えた家づくりが必須！

という共通認識が確認出来ましたから・・・。

でも、ちょうど良い機会です。

近い将来、起こると予想されている大地震について触れたいと思います。

駿河湾から四国沖を経て日向灘にかけて存在する、水深4,000ｍ級の溝が南海トラフです。

この周辺では、過去100～150年おきに大地震が起きています。

でも東海地震発生は1854年、以来167年に渡って大地震は起こっていません。

そろそろ起きても、おかしくないんですよね・・・。

建物等の被害は約121万棟、その内訳は以下の通りです。

揺れによる全壊棟数が約62.7万棟、液状化による全壊棟数が約11.5万棟。

津波による全壊棟数が15.7万棟、急傾斜地崩壊による全壊棟数0.4万棟。

参考までに火災による消失棟数は、約31.0万棟と予想されています。

死者数は約15.0万人、負傷者は約31.8万人、経済的被害は約127.8兆円にも及ぶそうです。

首都直下地震だって心配です。

首都圏は北米プレートの上に乗っていて、その下にはフィリピン海プレートと太平洋プレートが沈み込んでいます。

これらのプレート活動や活動に伴う活断層の破壊による地震を首都直下地震と言います。

1703年の元禄関東地震、1855年の安政江戸地震、1923年の大正関東地震など、首都圏では繰り返し大きな地震が発生しています。

M8クラスの大規模地震は200～400年周期で発生していますが、その前にはM7クラスの地震が発生する可能性も高いんです。

30年以内に発生する確率は70％程度という推定もあるようです。

以下M7クラスの地震が起きた場合の数字です。

建物等の被害は約61万棟、その内訳は以下の通りです。

揺れによる全壊棟数が約17.5万棟、液状化による全壊棟数が約2.2万棟。

急傾斜地崩壊による全壊棟数0.1万棟。

参考までに火災による消失棟数は、約41.2万棟と予想されています。

死者数は約2.3万人、負傷者は約12.3万人、経済的被害は約95.3兆円にも及ぶそうです。

さすが地震大国ですよね？

書いていて、ビックリしました。

皆さんもご存知の『耐震等級』は、住宅を強さ・強度によって等級に分類した性能表示です。

『品確法』に沿って定められたものであり、現在以下の3つの等級が設けられています。

• 耐震等級1
• 数百年に1度起こる地震に対して倒壊や崩壊の危険がないとされ、数十年に1度起こる地震に対しても建物の損傷がない程度の耐震性を備えている住宅のことを指します。
• 一般的な戸建て住宅などが当てはまります。
• 耐震等級2
• 耐震等級1において想定されている地震の1.25倍強い地震が発生した場合も、倒壊・崩壊しないとされている耐震性を備えた建物のことを指し、病院や学校など公共性の高い施設と同等のレベルの住宅が当てはまります。
• 耐震等級3
• 耐震等級1において想定されている1.5倍の地震が発生した際にも、倒壊・崩壊しないとされている耐震性を備えた建物のことを指し、防災の拠点となる消防署や警察署などと同等のレベルの住宅が当てはまります。

ここで注意して戴きたいのは、目指しているレベルが『倒壊や崩壊』をしないという事です。

上図であれば、一番左側の状態を指しています。

でも実際には、せめて一部損壊程度に留めたいでしょ？

悪くても半壊程度に留めておきたいところだと思います。

本震の後には必ず余震が来ます。

本震が2回来ることだって、過去にはありました。

半壊した建物が、こうした揺れでも倒れなければいいんですが・・・。

そう考えるのであれば、耐震等級3は必須だと思います。

可能であれば、もっと耐震性を高めるべきなのでは？とさえ感じています。

もちろん弊社では、許容応力度計算による構造安全性の確認と共に『耐震等級3＋』をお勧めしています。

「えっ、＋ってなに？」

と思った方も多いのではないでしょうか？

昨日の方には、その話をさせて戴きました。

色々な対策が必要になるんですよね・・・。